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「依存」しているものを標的にして攻撃している。サイバー攻撃と書かれてあるけどネット上だけじゃない。 石油、ガス、学校、医療、食料、技術・・などなど
まず、メディアは既に武器化されていると思う。
殆どの人は国内だけの偏向報道だと思っている。
＞「どの国も免れない」中国共産党が海外メディアに影響拡大＝米シンクタンク
米シンクタンク全米民主主義基金（NED）は2月5日発表の報告書で、中国共産党（以下、中共）の海外メディアへの影響力拡大が深刻な脅威となっていると世界各国に警告した。その主な手法は情報の歪曲などを通じて相手国を弱体化させる「シャープパワー」というものだという。「世界のメディアにおける中国の足跡：権威主義的影響力拡大に対する民主主義的対応」と題されたこの報告書は、中共政権がいかに「プロパガンダ、偽情報、検閲、情報伝播の主要な経路への影響力」を活用し、世界中で中共を美化するメディアコンテンツを形成する努力をしてきたかを示している。
＞日本赤軍元幹部の出所風景に「愕然とした」 イスラエル大使が怒り「理性あれば祝福できない」
5月30日は、1972年にイスラエル・テルアビブのロッド空港（現ベングリオン空港）で起きた乱射事件から丸50年にあたる節目の日だ。岡本容疑者は実行犯のひとりで、コーヘン氏は「理性ある人なら、26人の罪のない民間人の殺害に関与した人々への支援を表明し、祝福することはできないはず」だと訴えた。
活動家が政界に浸透してしまっている。元テレビコメンテーター。メディアとの繋がりもある。普通の感覚とは真逆ですよ。彼らが正しいと思うことは、普通の人にとっては「脅威」でしかない。
日本のメディアがどちら側に立って報道しているかよくわかる光景です。 左派や過激派とメディアが組んでいて、一部の政治家とも繋がっている。だからTVのニュースを見ていると、何故か共産党や立憲やれいわという、特定野党が主役のように見えてくる。与党である自民党に対しては異常なほどバッシングしてくる。選挙期間の時は、平等に報道しないといけないことになっているので、その時だけ平等に報道する。
維新にも、まともな政治家はいるのに一部の人の上海電力の件で評判が落ちてしまっている。せっかく憲法改正には積極的な政党なのにもったいない。
しかし、上海電力の話は大問題なことは確かです。
＞ 「土地利用規制法」はザル 中国が自衛隊の拠点近くを大規模買収 背後に上海電力か「防衛目線で見たら目と鼻の先」に風力発電計画地
確か、アメリカのテキサス州にも風力発電があって、殆ど風もない地域なのに風力発電があるのは何故だろうと疑問視されていました。近くには米軍基地があり見通せるようになっているそうです。米国で起きていることは日本でも起きている。
太陽光発電や、風力発電という再生可能エネルギーの弱点は「自然」です。
テキサスで大規模寒波が訪れ、電力不足で大停電となり、多くの人が生命の危機にあいました。電力がなければ水も止まってしまうという。しかも極寒です。
札幌などで左翼や特定野党らが熱心に「原発稼働反対・再生可能エネルギーを」と訴えていますが、彼らは現実を見ていません。テキサス州で起きたような大停電が真冬の北海道で発生したら、多くの犠牲者が出るかもしれません。水もストップするかもしれません。死活問題ですよ？
これがまともな人の思考です。普通に考えればわかることです。
親中と言われて叩かれている茂木氏ですが、これに関してはまともな意見です。
バランスの取れた電源構想が必要 まったくその通りです！
ある最新の報告書によって、グーグル、YouTubeなど世界中で使用されている検索エンジンの検索結果の中に、大量の中共宣伝報道が含まれており、世界中のユーザーに影響を与えていることが分かりました。
何というか・・、例えば日本人なら例え海外に定住しても、その国や企業のやり方に合わせようとするじゃないですか？
チャイ国の場合は、乗っ取るところまで徹底的にやろうとする。
日本なら企業間の競争は企業努力に任せるけど、チャイ国の場合は、中共政府が全力支援をする。技術を盗むまでは大人しい、ある程度自分のものに出来たら、コピー会社を作り、自社（コピーした会社）の宣伝に力を入れ始める。元会社に対しては裏で工作活動や嫌がらせなどで叩いて疲弊させたところで、表向きは困った経営者を救済するかのように支援したり買収したりする。そして、ゆくゆくは元会社ごと自分のものにしたがる。
特に今回の「トップガン」は、米国にとっては非常に意味のあることだったんです。
＞「トップガン」続編から中国資本撤退、その理由は テクノロジー大手のテンセントは共同出資から手を引いた
＞映画『トップガン マーヴェリック』予告映像
「トップガン マーヴェリック」は当初、2019年に公開される予定だったが、製作に想定以上の時間がかかり公開が延期された。その後、新型コロナウイルスの流行で世界中の映画館が一時閉鎖され、今月の公開が決まるまで2020年から2021年にかけて3回延期されていた。
普通に民間企業に任せていたら、勝てるわけがないんですよ。何らかの規制なり対策をしないと、日本の企業は全てチャイ国に乗っ取られてしまいます。
例えば、観光にしても、お金持ちのチャイ国人がいっぱい来てくれれば、日本にいっぱいお金を落としてくれると、単純に思いがちですが、 彼らは日本に来てもチャイ国が得をするように行動します。普通の外国人は普通に買い物をして、普通に楽しんでくれるだろうけど、チャイ国人は海外に出ても「お国」のためにしか動かない。
石油やガスは「気候変動説」を利用している。
石炭火力はCO₂を出すからダメと言われているけど、日本の技術なら殆どCO₂が出ない。古いやり方でやっているから熱効率が悪くなる。
何故か、こういう日本にとっていい話は報道されない・・・。
太陽光や風力発電は、今や時代遅れのように思えてきます。
学校は、「孔子学院」の洗脳教育は有名な話。日本学術会議も今や有名な話、日本の防衛の研究はダメで、中国の軍事研究はOKという、日本の税金を使って、自国の防衛力を妨害し、敵国の軍事技術の支援をしているというバカバカしい話。
最近やっと日本の防衛に協力する気になったようです。
医療は、ウクライナのバイオラボ、米国だけ叩かれているけど、中共軍も関与しているという話だったはず。武漢研究所は放置していいんでしょうか？
ロウ戦争によって世界的規模の食糧危機が来ると言われている。
半導体不足も深刻です。
日本では新しいものも出ている、これからは国産に力を入れた方が良さそうです。
日本は、技術力があるのにセキュリティは恐ろしいほどゼロ
・・早急に変えるべきです。これ駄々洩れですよ。
＞文春報道「自衛隊に中国系メーカーのPCが配られて唖然」→ 防衛省「２つのシステムの一部のパソコン端末が確認されている」
＞日本の潜水艦“機密情報”が中国に漏れた‥ 元公安捜査官“日本にスパイ防止法が成立していれば、状況証拠だけでも立件できた”
軍の方も、太平洋島しょ諸島、南シナ海、台湾・尖閣・沖縄と緊迫している。
日中海戦はもう始まっているようです。
赤は中国軍、青は自衛隊。
中国軍が訓練しているところを、自衛隊が監視していたそうです。この位置でないと台湾を攻撃できないので、台湾有事になると、尖閣・沖縄が巻き込まれるのは確実だと言われています。この位置での訓練はかなり脅威です。
そして、憲法改正はまだ呑気に議論中、防衛費の増強5年以内。
安倍元総理が、この緊迫した状況を一番理解しているように思える。
バー司法長官と言えば・・・
これが寅さん側の人なら、大騒ぎになっている話だけど騒がれない。
今の米国は、中国化してきているようです。
